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★ 研究 有力サイトの次の一手
ヤフー 検索結果に「Jワード」? 危険の芽を摘み共同展開へ


(通販新聞 2005年4月14日)
通販新聞
群雄割拠のネット業界。日々、さまざまなサイトやサービスが生まれ、またM&Aも活発だ。
業界自体が成長過程にあるため、新興企業が短時間で既存の事業者を凌駕し得るというある意味で不安定な市場とも言える。それは大手と呼ばれる事業者にとっても、今のポジションは決して安泰というわけではないことを意味する。日本最大のポータルサイトの「ヤフー!ジャパン」はその強さの源泉である「検索」の保護を、ネット書店大手のアマゾンジャパンは急成長の一役を担う成果報酬型による集客の仕組みを改善、競合他社を突き放すための次の一手を打ち始めた。

「ヤフーの検索結果の上部にあなたのホームページが表示できます」――。JWord(本社・東京都渋谷区、翁永飆・沈 海寅代表)が運営するキーワード検索サービス「Jワード」の登録サイトが四月一日から「ヤフー!ジャパン」の検索結果画面の上部に掲載されるようになった。

「Jワード」はネット利用者が専用のプラグインソフトをインストール(無料)すると、ブラウザ(ネット閲覧ツール)にあるアドレスバーが言わば、「検索ボックス」となる。そこに直接「会社名」や「商品名」などのキーワードを入力すると該当するページにダイレクトにアクセスできるという検索サービスだ。

「Jワード」はユーザーには無料の検索サービス。では収益源は何か。それは「キーワード販売収入」だ。「Jワード」の検索データベースは有料登録。つまり、企業に「製品名」や「社名」など「レギュラーキーワード」と呼ばれる固有名詞を販売し、ユーザーがその登録キーワードに合致したキーワードで検索すると、当該サイトを表示するもの。

キーワードを購入するEC企業などの広告主にとって期待するのは「送客効果」だ。つまり、「Jワード」利用者が増えなければその効果も総じて低いものになる。
現在「Jワード」のサービスを利用するのに必要な無料のプラグインソフトのインストール数は累計で二千二百十七万件と好調に推移している。ただ、やはり利用者数を考えた場合、日本最大の利用者数を誇る「ヤフー!ジャパン」の検索結果に「レギュラーキーワード」が掲載されるということは、登録キーワードの広告効果を大幅に押し上げることを意味している。

しかし、自社の検索結果に「Jワード」を表示されるヤフーのメリットはあまりないようにも思われる。検索に引っかかるための有料登録「ビジネスエキスプレス」は自社で行っており、その収益源を食われる恐れもある。
では、なぜ「ヤフー!ジャパン」の検索結果に「Jワード」の表示スペースを取ったのか。実はヤフーは今年一月にアクセスポート(現JWord)に資本参加しており、株式の三三・四%を保有する大株主だ。出資の理由はヤフーのある種の恐れが背景にある。

「3721ドットコム」という中国のアドレスバーを利用した検索サービスの日本語版という位置付けで二〇〇〇年からスタートした。その検索サービスは中国ではデファクトスタンダートとなっている。
ヤフーの強さの源は圧倒的なトラフィック。そしてその源泉は「検索」にある。流れいかんによっては、中国と同じように日本でも「Jワード」が台頭して、ヤフーを脅かす存在になり得る可能性も否定できない。「Jワード」への出資はその芽を早めに摘み、むしろ取り込んでしまうための施策だったとも言える。

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